なぜ多くの企業は
謝罪会見に
失敗するのか？
万が一に不祥事が起きた時、
広報部が頼られます。
あなたの会社は大丈夫ですか？
企業を取り巻く環境は
年々シビアになり
様々な企業リスクに
取り囲まれています
個人情報の流出
食品への異物混入
検査データ偽装
社員の横領
談合
所得隠し
社員の過労死
パワハラ
システム障害
工場火災
etc.
しかし、不祥事は、めったに起きません。
したがって、不祥事を経験している人は少なく、
ノウハウが蓄積できません。
こんなこと思っていませんか？
-
不祥事は
起きないから
大丈夫。 -
社長にそんな
不吉なことを
提案できない。 -
起きてから
考えれば良い。
パニック時の情報処理能力
（情報摂取力、理解力、判断力、決断力）は
平常時の20％に低下すると
言われています。
不祥事が起きて、問い合わせが殺到、SNSが炎上、そんな時に冷静な判断ができますか？
-
そもそも
謝罪会見を
開くべきか？ -
ニュースリリース
による発表だけで
良いのか？ -
黙っていても
良いのか？ - いつまでに
発表するべきか？
万が一に不祥事が起きた時、
広報部が頼られます。
大丈夫でしょうか？
責任者を決めて、専門家を探して面談し、その人は頼れる人か判断し、信頼できる人かハッキリとわからないまま、専門家を決定。それだけで1日が経過。そして、初対面のその専門家に会社の命運を託す。
弁護士の方は、法律的な判断はできますが、世の中は法律論だけでは通用せず、倫理や社会規範と照らし合わせ、対応を考える必要があります。
万が一、不祥事が起きてしまったら、
メディアを通じた社会への正確な情報発信が、
企業価値の毀損を抑止し、会社を守ることになります
不祥事対応において迅速な鎮火を可能にし、
広報における経営リスクを最小限に抑えることができる
プレイブの危機管理広報トレーニング
プレイブの危機管理広報トレーニングとは？
緊急事態発生時に組織の代表者として
マスコミ対応の矢面に立つ場面をシミュレーションすることにより、
クライシスコミュニケーションスキルを総点検します。
- 事例を中心とした
座学による理論のインプット - 実際の自社ビジネスをモチーフにした、
リアリティのある模擬謝罪会見
謝罪会見での適切なコメント方法や、記者との１対１インタビュー時にすべきこと・してはいけないことなど、「誰に、何を、どのように」伝えるべきかを、リハーサルを通じて理解することで、「備え」を御社にご提供。
実践経験豊富な危機管理専門コンサルタントが提供
経験がものを言う世界で、実践経験豊富なコンサルタントに依頼することが重要です。
１年間の企業・団体の謝罪会見数は年間推定180回程度と少なく、企業・団体からの依頼が経験豊富な数人のトップコンサルタントに集中する業界です。
弊社では危機管理コンサルティングを主業務として、上場・未上場を問わず300社を超える企業広報の危機管理コンサルティング・リスクマネジメント経験を有し、企業向けメディアトレーニング・広報トレーニング・セミナー講師として1,000件以上の経験を保持するコンサルタントを有しております。
プレイブの危機管理広報トレーニングが選ばれる理由は
類を見ない豊富な実践経験
- 業界トップの経験を持つコンサルタントが担当させて頂きます。
- お客様に合った、リアリティのある危機を想定し、謝罪会見トレーニングを設定いたします。
- 会社法、刑事訴訟法、薬機法などの法務にも詳しく、今後起こりうるシナリオを想定しての対応をご提案いたします。
ユーザーの声
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大手IT企業Ａ社 代表者
私たちの立場に立って、どの様にメディアに返答したら良いか提案してもらえ、とても対応が早く、大変助かりました。
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国内大手金融Ａ社 広報担当者
監督官庁への対応や、コールセンターの設置についてなど、謝罪会見以外にも相談にのってもらえた所が心強かったです。
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大手サービス企業A社 代表者
経験が豊富で、社員からでは社長に進言しにくい事を、第三者としてズバッと的確に指摘してもらえ、大変役立ちました。
危機管理広報トレーニングにかかる費用・期間
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危機管理セミナー
40万円（税別）～
～1.5時間の講義［御社指定場所、または、オンラインにて］
上記費用に講師費、スタッフ人件費、機材費、資料制作費、リサーチ等を含む
※ 東京23区以外の御社指定場所にて出張実施する場合、講師の旅費交通費を別途ご請求
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危機管理メディアトレーニング
100万円（税別）～
講義および2回の模擬謝罪会見
上記費用に講師費、スタッフ人件費、機材費、資料制作費、リサーチ等を含む
※ 地方出張実施する場合、①機材運搬設営費 ②スタッフ出張費（1日＠10万円）の追加費用をご請求
※ トレーニーは1回につき1～2名を想定 -
危機管理マニュアル策定支援
80万円（税別）～
※ 印刷・製本が必要な場合は別途印刷費・編集デザイン費をご請求
ご要望に応じ、顧問サービス、タイムチャージ制のスポットコンサルティングもご提供可能です。お気軽にお問合せ下さい。