「レギュラーPR活動プラン」は、年間を通して、弊社が広報・PR活動をサポートさせて頂くプランです。

広報・PR活動のメリット

マスコミからの取材が増え、メディア露出が向上すると・・・

報道に対する信頼性により『企業の優位的なポジションが確立』
説得性、客観性のある報道により、『企業の信頼度が向上』。営業支援ツールとして有効利用可能
メディアの多様化に伴う『広告コスト増をカバー』
広告活動になじまない『経営情報、企業情報などを伝達可』
広告活動のみでは困難な、客観的視点が必要な『企業姿勢やメッセージが訴求可能』
不祥事発生時の広報活動の認識の甘さに基づく、『企業イメージの大幅な下落回避』
社員やその家族への企業認知向上や理念の理解促進による『社内活性化/モチベーション向上』
企業認知、信頼性向上による就職・転職希望者増加などの『リクルート効果』

上記の要因から、広報活動に力を入れる企業は急増!!

広報・PRと広告の違いとは!? 何故PRが有効なのか? ポイントは“第三者評価”

メディアの多様化が進行、消費者の受け取る情報量が膨大になる中、

一方的な発信では「響かない/信用されない」

そのような状況下において広報・PRを有効活用する企業、団体が増加傾向に

広報・PRでは、情報の発信主体がメディアとなるため、第三者評価を通じた客観報道となり、情報の信頼性が高くなります。一方で、内容・時間・報道量などのコントロールは完全には不可能なので、戦略的なアプローチが必要です。

広告と違いメディアへの報酬はございません。1つのニュースが他の報道に波及する可能性もあります。

広報・PRでは、編集者、記者、ディレクター、プロデューサーとの地道な関係構築が必要です。

広報・PR活動の効果 “誰”に“何”を“何のために”伝えるのか

目的 企業価値・イメージ向上、ブランドの創造により様々なビジネス効果やチャンスを得る


手段 広報活動(企業情報を適時、適切なメディアに提供し、記事化。広く社会に知ってもらう)


広報・PR活動の効果は、

  1. 販売促進効果
  2. リクルーティング効果
  3. 従業員のモチベーション向上
  4. 投資家へのIR効果
  5. 取引先への企業優位性の獲得
  6. 地域社会の好意形成

など多岐にわたる。

PR会社の活用メリット 客観的な外部視点が、広報・PR機能の向上に効果的

会社に所属していると、自社の事をあまり客観的に見られなくなる傾向にあります。自分自身の事を考えても、友達の事は良くわかるのに、自分自身の事を客観的に見られなくなるのと同じかも知れません。

特に自社のニュースをメディアに提供していく際に、そのニュース性によって発表方法を「記者発表」「一斉配信」「一社独占」などから選んでいくため、客観的な判断が大切になってきます。

ニュースリリースひとつとっても、何をタイトルに持ってくるのか?どんな情報が更に必要か?など客観的な視点が必要です。

PR会社を活用することで、第三者視点で、より適切な判断を下せるようになります。

PR会社が持つ有利なポジショニング

1.「第三者」の目で広報・PR活動をサポート

■企業とメディアの双方の目線を総合させて、発信する情報の適切化を図る

2.広報・PR活動のノウハウが蓄積されている

■「記者会見」「記者発表会」「記者説明会」の決定的な違いとは?

■ 企業の危機発生時の取材対応の方法と体制とは?

■ メディア対応上“やってはいけない”事例も豊富に蓄積

3.メディアにとって「相談しやすい」のがPR会社

■ 複数の企業の情報のターミナルになっている

■ 企業に言えない本音が言える

4.メディアに事情を聞きやすいのもPR会社

■ 業界・企業に対する記者の評価も聞こえてくる

弊社が提供できるサービス 月額固定フィーによって、広報・PR業務をサポートします。

「レギュラーPR活動プラン」は、年間契約のプランで、毎月ミーティングを開催し、御社の広報・PR活動の課題を共有させて頂き、プランを策定し、実施していきます。

具体的には、御社の中からニュースネタの発掘・加工・創造を行い、

  1. ニュースリリースを作成
  2. メディアリストを作成
  3. ニュースリリースの配信
  4. メディアへのプロモート(電話、対面)
  5. メディア露出情報の収集
  6. 報告書の作成

を行って、メディアでの露出を図っていきます。

マンパワー

単純作業だけでも正社員140日分のコスト削減

  • 年間リリース12本、案内状、報道用基礎資料、各種資料の作成・印刷・封入・配信などの作業⇒約1,000時間社員1名の125日分、約半年の労力
  • クリッピング年間500件の分類、スキャン、データ入力⇒約80時間社員1名の10日分の労力
  • メディアリスト入力・更新、宛名入力などの管理⇒約60時間社員1名の7日分の労力

プロの情報加工力

掲載を可能にするリリース・資料作成

  • マスコミが必要とする正しい様式でのニュースリリース作成
  • 貴社情報をテーマ・ターゲット毎に編集加工
  • 第三者の客観的視点を加味
  • ニュース価値を高める工夫

取材・情報発掘

第三者だからできる、部署、会社の垣根を超えた情報収集/調整力

  • 報道させるための様々な企画提案
  • どんな情報があるかを掘り起こす、客観的第三者のメリット
  • 情報取材を外部が行うことで、労力と軋轢が大幅に削減

コンサルティング

一挙に習得不可能なノウハウを全て提供⇒恥とリスクを回避

  • 特殊なマスコミのルール・常識・慣習の教示
  • 記者発表会・セミナーなどの運営
  • 危機管理コンサルティング(報道調査、対応策、コメントペーパー作成)

・広報・PRのベース作りには、継続した地道な活動が不可欠です。
・広報・PRコンサルテーションから実行まで、立案した戦略に基づき、多様なPR手法を臨機応変に駆使します。
・弊社のクライアント様の事業・商品全般に対する認知・理解が深まり、質の高いサポートが行えます。
・継続的なメディアリレーションにより、特集などの情報が得られるため、貴重な露出チャンスを逃しません。

「レギュラーPR活動プラン」は、
どの企業様にも最適か?
広報・PR活動の弱点とは?

「レギュラーPR活動プラン」は、年間を通して広報・PR活動をサポートさせて頂くプランです。

どのような企業様もこのプランが最適かというと、実は、そうではありません…

広報・PR活動を行う場合は、必ず「ニュースネタ」が必要になるためです。広報・PR活動の弱点は、「ニュースネタが無いと広報・PR活動ができない」ことです。

「レギュラーPR活動プラン」は、簡単に言うと「年間契約するので、安くしてね!」「長期で契約した方が色々と利点があるよね」というものです。

ざっくりで、年間6本以上2カ月に1本位の頻度で「ニュースネタ」がある場合に効果的なプランだと思います。

新製品、新サービスが年に6回以上ある様な企業様は、迷わずオススメいたしますが、そうでない企業様は、まずは、どの位社内に発表できる「ニュースネタ」があるのかを検討する必要があると思います。

一方で「ニュースネタは、つくるものでは?」というご意見もあります。確かに、アンケート調査、イベント、キャンペーン、読者プレゼントなど、ニュースネタをつくって発表していく方法もありますが、意外と手間がかかりますので、慎重な判断が必要です。

但し、自社内では気づかない広報・PR資産が埋もれている場合があります。例えば、マクロデータです。「マンション価格調査」「飲食店の売上げ動向調査」「アルバイト賃金調査」など。定期的に発表することで、企業認知を上げる事が可能です。

その他にも自分達では気づかない「ニュースネタ」が埋もっている可能性がありますので、広報・PRのプロにご相談してみるのは有効だと思います。

もちろん、弊社では、セールス無しで、無料でご相談に乗らせて頂きますので、お気軽にご相談下さい。

「年間に何本もニュースネタは無いよ。」という企業様は、案件毎のスポットPRのプランをご提案させて頂きます。

「ニュースネタが何も無いよ。」という企業様は、一緒にニュースネタをつくらせて頂きます

PR会社「プレイブ」を選ぶ理由

大手の経験とノウハウ、ベンチャーの機動力を併せ持つPR会社である
スタッフ4名、顧問2名。PR歴20年以上のベテランが3名いるPR専門会社であり、ノウハウに基づいた多様なサービスを提供できる
新聞・雑誌・Web・テレビの編集者、記者、制作者にリレーションがあり、最も効果的なパブリシティ活動を提供する
大手企業からスタートアップまでの業務委託を受けており、メディア情報が自然集約している
業界の経験も多様であり、リスクコミュニケーションなども含め、様々なコンサルテーションができる
広告がメインでの業務ではないので費用対効果の高い広報・PR動が提案できる

PR会社「プレイブ」

  • 多様なクライアント企業の業務で多様なメディアとのリレーションがある
  • 現場経験に基づいたPRのノウハウが蓄積されている
  • 大手の理論だけとは違い、日本独特のメディア事情とPRに熟知している
  • 危機管理とコンサルティングを駆使した、有効なPR手法を提案できる

独立系大手PR会社

  • 担当者による品質レベルの差が大きい
  • 多忙で、企業サイズの問題から細かいサービスが限定されている
  • 主にコンシューマー系の消費材のパブリシティしかやらない傾向
  • 人数を必要とする大規模案件には適している

広告代理店系PR会社

  • 提案のベースが広告および広告に順ずるためメディアリレーションが弱い
  • 広告代理店内のPR部署は、実際の業務はPR会社に委託
  • 広報というより、手間が少なく、儲かるプロモーションやペイドパブしかやりたがらない

外資系PR会社

  • 海外とのネットワークによる仕事がメイン
  • 外資系企業の英語によるコミュニケーションを重視
  • 日本におけるメディアリレーションは相対的に弱い

実績

スタートアップ

  • 飲食関連スタートアップ企業
  • スマートシティやIoTのコンサルティング企業
  • スタートアップコミュニティ運営企業
  • AI/ディープラーニング関連企業
  • MaaSサービス関連企業
  • SaaS開発企業
  • ものづくり技術推進企業

ベンチャー

  • DIY施設運営会社
  • コロナ対策マスク製造会社
  • 花卉製造会社
  • 段ボール製避難用品製造会社

大手企業

▪  飲食店チェーン ▪  不動産情報会社 ▪  ゲーム施設運営会社 ▪  業務用食品スーパー ▪  食品メーカー ▪  高速道路管理会社 ▪  家電メーカー ▪  自動車メーカー ▪  カラオケ機器メーカー ▪  タイヤメーカー  ▪  お菓子メーカー ▪  化粧品会社 ▪  アパレル会社  ▪  宝飾ブランド ▪  保険会社  ▪  玩具メーカー  ▪  自治体 ▪  官公庁など

レギュラーPR活動プラン 費用

【PR活動費 60万円(税別)+実費】 × 12カ月

<内訳>
・広報・PRコンサルティング
・メディアリスト作成・管理(約200~300媒体)
・メディアコンタクト(電話コンタクト月20件、対面コンタクト月5件)
・ニュースリリースの作成(月1本)
・ニュースリリースの配信作業(月1本)
・ニュースリリースメール配信費
・メディア対応サポート
・掲載フォロー活動
・定例会議(月1回)
・報告書作成(メディア露出の広告換算含む)
・近距離交通費、通信費

<実費 別途費用となります>
・ニュースリリース配信費(FAXや郵送の場合)
・長距離交通費
・記者発表会を行う際の会場費、装飾費など

<オプション>
・模擬謝罪会見トレーニング 90万円~(税別)
・危機管理マニュアル作成  80万円~(税別)
・危機管理セミナー     40万円~(税別)

上記の価格は、目安となります。御社のご要望をお伺いし、詳細なお見積を再度ご提案させて頂きます。